【保険スマイル】保険見直しのポイント

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見直しは必要ですか?


bind_53.jpg長引く不景気で家計が苦しく、先のことを考えると・・・という人も多いでしょう。
こんな今だからこそ、必要な補償を賢く備えておきたいものです。

家計が厳しいときは、保険はつい後回しになりがちです。
しかし、「家計が厳しい=貯蓄は増えない」ときなので、
万が一には保険で備えることは効率的なのです。

昨今、平均寿命が伸びていることで、高齢期の医療費負担は増えそうですが、
それに反して、公的補償は先細る可能性が大きいと言われています。
最近は死亡率の低下や保険会社の競争激化により、
民間の保険の保険料が安くなってきているため、活用しないと損です。
保険は健康なときでないと加入しにくいため、
早めに必要な補償を確保しておきましょう。

また、貯蓄はスタートしてから貯まるまでに、ある程度の時間がかかります。
もし充分な額が貯まる前に病気で入院してしまったり、
万が一のことが起きた場合には、一気に貯蓄が減ってしまうこともあります。
これに対して保険は、加入した時点から一定の補償を確保することができます。
特に必要補償額が数千万円など高額になる死亡保障は保険で確保するほうが効率的です。

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しかし、あれもこれもと加入する必要はありません。
保険はその支払いが長期にわたるため、途中で支払えなくなることがないよう
「保険料は家計を圧迫しない範囲内で設定する」ことが大切です。

保険料のおおよその目安は、
 ・シングルの場合  月収の5%
 ・子どもがいない家庭の場合 月収の6~7%
 ・子どもがいる家庭の場合  月収の7~8%
となります。

これより保険料比率が高い方は、不要な保障がないか、
加入中の保険を再チェックしてみるとよいでしょう。

保険は一旦加入したら、そのままで据え置きという訳ではありません。
大きなライフイベントを迎えたとき、また社会の変化に合わせて、
保険も見直して行く事が必要です。
死亡保障額を考えた場合、ライフステージごとに必要な補償額は変化します。

シングル時代は、葬式代程度の300~1000万円程度で充分ですが、
子どもが生まれたら4000~5000万円程度が必要なケースもあります。
また、会社の福利厚生が削減されたり、公的保障が少なくなったりなど、
社会の変化に応じても保障を見直す必要があります。



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見直しのポイント


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Doticon_red_Attention.gif収入減でも、必要な保障を削らないで保険料を下げる

不景気で収入減となり、保険料の負担を減らすために保障を減らし、
結果、保障不足になっている家庭が昨今増えております。
保障不足のままでは、いざというとき遺族の生活を守ることができません。
では、保障を減らさずに保険料を減らすにはどうしたらいいのでしょうか。

・保険タイプを変更する。

 終身保険に加入されている場合、保障が一生続くため保険料は高くなります。
 これを、定期保険や収入保障保険に変更すると、
 保障が一定期間のみ、さらに掛け捨てですので、保険料を安く抑えることができます。

・保険料の払い込み方法を変更する。

 保険料を月払いにしている場合、
 これを半年払い・年払いに変更すると割引があるケースがあります。

・保険料割引を利用する

 禁煙してしばらくたった場合には、
 非喫煙体保険料率が適用になる保険などに入り直すと、
 保険料が安くなる場合があります。

・特約を減らす

 あれもこれもと心配になり、さまざまな特約をつけた保険に入っていませんか。
 ライフステージが変われば、必要な特約も変わってきます。
 必要最低限の特約のみに変えると保険料を抑えることができます。


Doticon_red_Attention.gif必要な保障の順位をつける

将来の不安を全て保険で賄おうとすると、保険料は膨大な金額になります。
まず、確保したい保障に優先順位をつけましょう。
保険の中でもっとも優先順位が高いのは、家計を支える人の死亡保障です。
次に、夫婦が病気になったときに備える医療保障、老後に備える保障です。
保険料を削減するために保険を見直すときは、
優先順位が低いものから見直すことが大切です。

貯蓄性の高い保険を途中で解約するのはもったいないと思うかもしれませんが、
まずはゼロベースで考えて必要な保障から確保するようにしましょう。


Doticon_red_Attention.gif共働きの場合、妻の保障もカバーすべき

bind_free128.jpgここ数年、不景気により女性が働きにでるケースが増えています。
中には、妻の収入が夫の収入を上回る家庭も珍しくはありません。
しかし、家計を支える妻の死亡保障が不足している家庭が多くなっています。
もしものときの遺族年金には、遺族基礎年金と遺族厚生年金がありますが、
遺族基礎年金を受け取れるのは一定条件を満たした妻か子どものみで
夫は受け取ることができません。
会社員や公務員が受け取ることができる遺族厚生年金では
夫も受取対象には含まれますが、
55歳以上という条件がついています。

このため、性別にかかわらず
家計を支える人の死亡保障を手厚くしておくことが大切です。


Doticon_red_Attention.gif勤務先の団体保険も見直しの対象に

会社員の方々の中には、お勤めの会社の団体保険に加入されている方も多いと思います。
しかし、こうした団体保険は定年退職後には継続できないケースがあるため、
定年退職後の処遇を確認しておく必要があります。
また、病気等を理由に退職した場合、
転職したときなどは継続することができないため、
事前に対策を考えておきましょう。

もしも、定年退職後の継続ができない場合、老後の医療保障はゼロとなります。
そのとき、健康上に問題があれば、
新しい医療保険に加入することが難しくなります。
病気退職等も同様ですので、
医療保障は別途民間の医療保険などで備えておいたほうが安心です。
死亡保障については、定年退職後は子どもも独立している可能性が高いので、
その後の保障はあまり心配ありません。

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